FIRE 計算機 — 4%ルールで何歳に経済的自立できるか

この計算機でわかること

FIRE（Financial Independence, Retire Early — 経済的自立・早期リタイア）に必要な資産と、達成までの年数を月単位の複利シミュレーションで算出します。

1. 完全 FIRE 必要資産 — 年間生活費 ÷ 取り崩し率
2. サイド FIRE 必要資産 — 副収入で生活費の一部を賄った場合の削減版
3. 達成年齢と達成までの年数 — 現在の積立ペースで何歳に到達できるか
4. 年別の資産推移 — 5年刻みで資産がどう増えていくか
5. FIRE タイプ判定 — Lean / Standard / Fat のどこに位置するか

「自分は本当に FIRE できるのか？」を、感覚ではなく具体的な数字で確認できます。

計算式の根拠

1. 必要資産（4%ルール / Trinity Study）

必要資産 = 年間生活費 ÷ 取り崩し率

例: 年間生活費360万円・取り崩し率4% → 必要資産9,000万円。

これは William P. Bengen が1994年論文「Determining Withdrawal Rates Using Historical Data」で提唱し、1998年の Trinity Study が再検証した 「資産の4%を毎年取り崩せば30年間枯渇しない確率が95%以上」 という経験則に基づきます。日本の場合、為替リスクとインフレを考慮して 3.5〜4%が現実的な保守ライン。

2. 達成シミュレーション（月次複利）

毎月の更新: 資産 = 資産 × (1 + 月利) + 月の積立額
月利 = 年利 / 12

これを最大50年（600ヶ月）回し、必要資産を超えた最初の月を達成タイミングとして記録します。年利4%は実質期待リターン（インフレ後）の保守値で、全世界株式インデックスの過去30年実績7〜9%から物価上昇2%・為替変動3%を引いた水準です。

3. サイド FIRE の必要資産削減

副収入が月10万円あれば年間120万円を運用で賄う必要がなくなり、必要資産は120万円 ÷ 4% = 3,000万円減らせます。

サイドFIRE 必要資産 = (年間生活費 - 副収入×12) ÷ 取り崩し率

副収入が大きくなるほど、リタイアまでのハードルは劇的に下がります。

4. FIRE タイプ判定

米国コミュニティ（r/financialindependence）の定義を日本の生活水準に調整：

タイプ	年間生活費	月額換算	想定ライフスタイル
Lean FIRE	240万円未満	月20万円未満	地方移住・節約型
Standard FIRE	240〜600万円	月20〜50万円	都市部標準・趣味あり
Fat FIRE	600万円超	月50万円超	都心・余裕志向・旅行多

ケース別の例

ケース1：30歳・新NISA満額・年4%・月20万円生活

• 現在資産 300万円、月の積立 8万円、期待利回り4%、年間生活費360万円（月30万円）

→ 必要資産9,000万円、達成は約30〜33年後（60〜63歳）。フルタイムは続けつつ60歳でアーリーリタイアという現実的なライン。

ケース2：35歳・高所得・FIRE加速

• 現在資産1,500万円、月の積立 25万円、期待利回り5%、年間生活費480万円（月40万円）

→ 必要資産1.2億円、達成は約20年後（55歳前後）。高給与＋高い貯蓄率なら50代前半 FIRE が射程に入ります。

ケース3：40歳・サイドFIRE 戦略

• 現在資産2,000万円、月の積立 12万円、期待利回り4%、年間生活費360万円、副収入月10万円

→ 完全FIRE必要資産9,000万円・達成約25年後 vs サイドFIRE必要資産6,000万円・達成約17年後（57歳）。副業を続ける覚悟があれば10年早くリタイアできる構図がよく見えます。

よくある誤解・注意点

「4%ルール」は永遠に資産が減らないという意味ではない

4%ルールは「30年間枯渇しない確率が95%以上」というだけで、資産が無限に増え続ける保証はありません。30年経つと元本が大きく目減りするケースもあり、長寿（90歳以上）想定なら3〜3.5%まで下げる方が安全です。

シークエンス・オブ・リターンリスク

リタイア直後の数年で大きな暴落（例: -30%）が来ると、4%取り崩しでも枯渇確率が一気に40%超に跳ね上がります。本計算機は期間平均の年利4% を前提とするため、このリスクは織り込まれていません。リタイア初年度は支出を絞る・キャッシュバッファを2年分持つ等の対策が必須。

公的年金・退職金の織り込み

本計算機は年金・退職金を織り込んでいないため、結果は 保守的（必要資産が大きめ） に出ます。65歳以降の年金が月15万円見込めるなら、その分は実質的な「副収入」として扱えます。ただし将来の年金水準は不確実なので、計算上は織り込まない方が安全です。

インフレと為替

本計算機の年利4%は実質期待リターン（インフレ後）の保守値です。名目リターン7%・インフレ2%・為替変動1%という前提で4%を採用していますが、長期インフレが3%超に上振れする場合は実質リターンが落ち、必要資産も増えます。

健康保険・税金

リタイア後は会社の健康保険から国民健康保険に切り替わり、月3〜5万円の保険料が発生します。住民税も年30〜50万円程度かかります。本計算機の「年間生活費」にはこれらを含めて入力してください。

関連計算機

• 副業の確定申告 必要判定 計算機 — サイドFIRE のための副収入が課税対象になるか確認
• 副業手取り計算機 — 副収入の手取りを正確に計算してサイドFIRE 副収入欄に入力
• 子育て費用 0-18歳 計算機 — 子育て期間中のFIRE 達成は教育費を別軸で考慮
• 賃貸 vs 持ち家 計算機 — FIRE 後の住居費は賃貸・持ち家どちらが有利か

参考にしたデータ

• William P. Bengen (1994) "Determining Withdrawal Rates Using Historical Data", Journal of Financial Planning — 4%ルールの原典
• Cooley / Hubbard / Walz (1998) "Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable", Trinity University — 4%ルールの再検証（Trinity Study）
• 金融庁「資産形成の手引き」 — 長期積立分散投資の前提
• 投資信託協会「投資信託統計」 — 全世界株式インデックスの参考リターン
• 厚生労働省「公的年金財政検証」 — 年金なし前提の保守設計の根拠
• MSCI ACWI 過去30年平均リターン約8%（名目） — 期待利回り4%の算定根拠（インフレ・為替変動を控除）

免責事項

本計算機は数学モデルに基づくシミュレーションであり、特定の金融商品や投資戦略を推奨するものではありません。実際のリタイア判断には、独立系FP（IFA）・税理士への相談を強く推奨します。投資は元本割れリスクを伴います。過去のリターンは将来のリターンを保証しません。